「子ども一人にかかる費用として3000万」という定説。これを疑ってみるということ。

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一般的に子育てにかかる費用というのが3000万円と言われている。

公立幼稚園から公立大学までの費用と、飲食費などでおおよそ3000万円かかるらしい。

だけどこれって何だか変だと思ったのです。

 

同様の記事が載っていました。


全文表示 | 低収入でも子供を産み、育てられる「発想の転換」 : J-CAST会社ウォッチ

 

実はワタシの友人は子どもが3人いて、彼の収入は到底「子ども1人あたり3000万」に達しているような状況ではありません。

この平均値「子ども1人あたり3000万円」を疑ってみることが重要じゃないかと思うのです。

 

今まで、結婚に戸惑っていた人たちの悩みであった子育て問題が解決するのではないでしょうか?

 

子育て・老後の平均値を疑え

いろいろなシンクタンクが子育てにはいくらかかるとか、老後の生活にはいくらかかると様々な金額を言っています。

これを世間がまともに受けてしまうのは、実は非常に良くないことじゃないのかと思うのです。

 

うまく生活をやり繰りすれば、そんなに金額がかからないのではないでしょうか?

自治体からも子育てに関する助成金だってあるだろうし、おそらくこの「子ども一人あたり3000万円」なんかには旅行などの費用も加算されていると思うのです。

 

普通に身の丈に合った生活をすれば、案外なんとかなるのは?

無理矢理、塾に行かせる必要だって無いでしょう。

適当なご飯でも仕方ないでしょう。

 

子育てに3000万円もかかると思い込めば、それは人は結婚にためらうのは当然です。

ましてや、子作りなんてしようと思わないでしょう。

3000万円あったら高級外車もちょっとしたマンションも買えてしまいます。

 

でも別に子どもが生まれたらから一括で3000万円かかるわけじゃないのです。

だけどついつい人は不思議と「一括で3000万円」を思い浮かべてしまうわけです。

数字のトリックにはまってしまったわけです。

 

同様に老後の生活がいくらかかるという計算もほぼムダでしょう。

そもそもいつ自分が死ぬのかがわかりません。

もちろん以前、ブログで書いた「老後破産」という恐怖は現代ではあります。

しかし、これらに関するセイフティーネットが機能さえしてくれれば問題は少なくなるでしょう。

 

もちろんセイフティーネットが機能するかどうかというのは、政治の問題になるのでどんな方向に向かっていくのかは流動的です。

これらの不安に関しては、あまり考えすぎても不安しか残りません。

ストレスと不安だけが残ってしまいます。

 

3000万円かけなくても子育てはできる

子育てにかかる用品をシェアしたり、中古で買えば初期費用というのはかなり減額されるでしょう。

塾だって本当に行かせる必要があるのか考えるべきです。

旅行だって近場でも問題ないでは無いですか。

 

それに支援してくれる策はいくらでもあると思うのです。

自治体のサービスをフル活用することができれば、子育てに3000万円もかかることは無いでしょう。

 

だからこそ心配せずに、どんどん結婚をして子育てをすべきなのです。

子どもが育たないと本当に日本という国が破綻してしまいます。

外国人の労働力を入れることよりも、まずは「子ども一人あたり3000万円」という固定概念を払拭して、人口を増やしていかなくてはいけないのです。

 

今の生活を維持するためにも、子どもを増やしていくべきです。

年金制度が破綻しないためにも人口を増やしていかないと、現状維持すら難しい状況は変わらないのです。

もう「子ども一人あたり3000万円」という考えを捨て、新しい身の丈に合った生活を考えましょう。